【初心者入門編】仮想通貨（暗号資産）って何？基本知識や将来性も紹介

 

 

ここ最近、ビットコインをはじめとする仮想通貨（暗号資産）が世界中で注目されるようになりました。
皆さんも「仮想通貨（暗号資産）」という言葉を聞く機会が増えてきたのではないでしょうか？

この記事では、仮想通貨（暗号資産）についての基本情報や特徴、将来性について、
わかりやすく説明していきます。
初心者の方はぜひ読んでみてくださいね。

 

 

仮想通貨（暗号資産）の基本

仮想通貨（暗号資産）とは？

仮想通貨（暗号通貨）とは、インターネット上でやりとりできる財産的価値であり、
ブロックチェーン技術を使った新しい電子マネーの総称です。

 

 

仮想通貨（暗号資産）の仕組み

 

続いて、仮想通貨（暗号資産）の仕組みについて一緒にみていきましょう。

この二つの仕組みについて一緒に勉強していきましょう。

ブロックチェーンとは

 

ブロックチェーンとは、情報を記録するデータベース技術の一種で、信頼性のある形で、取引の履歴を保存することができるシステムのことです。
取引データのことをトランザクションと言います。

そのブロックを管理し、さらに鎖（チェーン）のように連結してデータを保管する技術のことをブッロクチェーンと言います。

 

金融機関などの中央管理者はおらず、
ネットワークに参加する全員が情報を分散・共有・管理することで、
誰がいつ、どのような取引を行ったのかを明確にして、ハッキングや偽造ができないようにしています。

などが挙げられます。

 

マイニングとは

 

マイニングは「採掘」と呼ばれるもので、
新しいブロックを生成し、データを検証・承認する作業を指します。
その報酬として仮想通貨（暗号資産）を得ることができます。

 

仮想通貨（暗号資産）の取引データは基本的にブロックに記録されていますが、
不正が行われないように検証・確認・承認を行うのがマイニングです。

また、マイニングを行う人たちのことを「マイナー」と呼びます。

マイニングによる新規発行を無制限に続けると、仮想通貨の希少価値が下がってしまうため、新規発行数を半減する「半減期」があらかじめ設定されています。

 

仮想通貨（暗号資産）の特徴

仮想通貨（暗号資産）には主に次の４つの特徴があります。

 

などがあります。
では、それぞれ見ていきましょう。

 

金融機関などの中央管理者は存在しない。

前途で述べた通り、
仮想通貨（暗号資産）はブロックチェーンという仕組みを採用しており、
金融機関などの中央管理者や発行源が存在しません。
ネットワーク参加者全員で管理・保存しています。

個人間の送金・換金が24時間365日いつでもどこでも、すぐに可能

 

仮想通貨（暗号資産）はインターネット上で直接個人に送金できるため、わざわざ銀行に出向く必要はありません。
24時間365日いつでもどこでも、すぐに送金・換金することができます。

また、金融機関などの手数料がかからないため、
送金時にかかる手数料は無料または安く済むところが魅力です。

仮想通貨（暗号資産）を法定通貨に換金することはできませんが、
時価で売却して法定通貨に変えることは可能です。

発行上限枚数が限られている

日本円などの法定通貨は日本銀行が中央管理者として管理しており、
供給量（お金を刷る枚数）を調整しています。

しかし、仮想通貨（暗号資産）には中央管理者が存在しないため、
経済状況に合わせて発行枚数を増やすことはできません。

 

仮想通貨（暗号資産）にはそれぞれ価値が維持されるようにあらかじめ発行上限枚数が決めれていることが多いです。
そのため、欲しい人が増えれば増えるほど価値が上がるという仕組みです。

 

 

仮想通貨（暗号資産）の種類

 

仮想通貨は世界中、になんと15,000種類以上存在しており、これを見ているイマ現在も新しい仮想通貨が誕生しています。
その中で国内取引所に上場しているのは30種類程度です。

仮想通貨（暗号資産）を時価総額順に紹介していきます。

 

2023年4月29日現在の時価総額順に並べるとこのようになりました。

種類がありすぎてどれを買えばいいかわからないという方は時価総額ランキングを参考にしてみてください。

 

 

おすすめの仮想通貨取引所

【2023年5月】初心者におすすめの仮想通貨取引所5選！

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仮想通貨（暗号資産）のデメリット

 

 

それぞれ見ていきましょう。

インターネットにアクセスできないと注文できない

 

仮想通貨（暗号資産）はネットワーク上でやり取りするため、取引するにはオンライン状態である必要があります。
そのため、電波の状態が悪い場所にいる場合や、端末が電池切れしてしまった場合でも取引は行えません。

 

税率が他の投資商品に比べてすごく高い

 

仮想通貨（暗号資産）の利益は雑所得に分類されます。

雑所得の場は総合課税の対象になるため、
他の収入と合算して計算し、その合算額に応じた税率が適応されます。

所得税は累進課税を採用しているため、所得が増えれば増えるほど、
税率が上がり、払う税金も増えていきます。

所得額ごとの所得税りつと控除額を表にしましたのでご参考ください。

所得額	所得税りつ	控除額
195万以下	5%	0円
195万円〜330万円以下	10%	97,500円
330万円〜695万円以下	20%	427,500円
695万円〜900万円以下	23%	636,000円
900万円〜1,800万円以下	33%	1,536,00円
1,800万円〜4,000万円以下	40%	2,796,000円
4,000万円以上	45%	4,796,000円

これにさらに住民税10％が加わります。

 

仮想通貨の将来性

・ビットコイン（BTC)　の将来性について

前途で述べた通り、ビットコイン（BTC)は仮想通貨（暗号資産）の中で最も時価総額が高く、将来１億円になると予想している専門家もいます。

金や不動産投資のように、価値保存手段として多くの大企業や有名投資家もビットコインを保有しています。

発行上限2100万枚のうち、現在約1865万枚のビットコインがすでに発行済みです。

 

仮想通貨（暗号資産）での決済可能店が年々増えてきている。

 

ビットコインの決済取扱店は2014年から2019年にかけて571％も増加しています。

2023年2月の時点で国内でビットコイン決済可能な店舗数は
インターネット通販で20件、実店舗では195件が対応可能となっています。

最近では大手旅行会社のHISもビットコイン決済を導入しました。
今後もさらに増加していくことが予想されています。

 

 

大企業がどんどん参入している。

 

2022年8月12日には運用資産規模10兆ドルを超える最大手投資運用会社blackrockが機関投資家向けビットコイン投資信託の提供をスタートしました。

今後は投資運用会社が機関投資家向けにビットコインへ投資しやすい環境作りを進めていくことが予想され、ビットコインへの多額の資金が集まりやすくなると予想されるでしょう。

また、国内では国内大手のGMOおよびDMMがマイニング事業の参入を表明しました。

 

2140年までは発行が続く

ビットコインは2,100万枚のうち2023年現在1865万枚がすでに発行済みとなっています。

4年に１度の半減期が発生するたびに新規発行数は半分になってしまうため、年月が経つほど発行できる枚数は少なくなります。

99％のビットコインが発行されるのは2033年ころと言われており、あと10年後にはほとんどのビットコインが発行されることになります。

以上のことから、ビットコインをはじめとする仮想通貨（暗号資産）の将来は期待できると言えるしょう。

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